四国Walker

ミーティングというホンファルエソ結婚しました

私は夫との会議で分かるようになりました。コンパイラと呼ばれ、会食もしますが、結婚披露宴での出会いと、そのヌンエウン司会者に友人の紹介でとてくれました。結婚10年です。今思えば、会議はホンファルイオトドンのではないかと思います。当時はホンファルラヌン言葉はまだなかったのですが、もし当時からあったとするとそうだと思います。
これで紅葉が見ごろかな、と最近用事出てきたついでにふらりと明治神宮に立ち寄ってみました。紅葉は、どうやらまだだったようですが、のんびりと神宮の森を散歩して、本殿に入ってベンチに座って休憩していると急に警備員が境内の中央道を空けて右手のドアからしずしずと花嫁さんの行列が進んでオンイオトスプニダ。うん、ここは結婚式場でもか。そう思いながら厳粛に進行花嫁行列を眺めていました。外国人観光客にも周りに集まって、カメラに向かっていました。このような結婚式の章で話すのが食道いいですね。日本人、と実感しています。
　日本郵政グループの宅配便「ゆうパック」が、繁忙期の１２月に入り、お歳暮などの集配で順調な滑り出しを見せている。今夏の中元シーズンに３４万個もの荷物が遅配となり総務省から業務改善命令を受けた郵便事業会社は、お歳暮シーズンに備え増員や集配処理設備の増設などを実施した。

　お歳暮の最大のピークは例年１２月１日だが、デパートやスーパーのお歳暮商戦の動きが鈍く「想定より荷物が１割は少なかった」（郵便事業会社執行役員）こともあり、これまでのところトラブルは起きていないという。１日に５１万６０００個前後の荷物量を想定していた新東京支店も肩すかしをくったようだ。ただ、１０日とクリスマス前後に次のピークが控えているほか、１５日からは年賀状の収集もスタートする。最大の繁忙期に再び問題が発生すれば経営責任は免れず、「ゆうパック」関係者は年始まで緊張が続きそうだ。

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　日銀が８日発表した１１月のマネーストック（通貨供給量、月中平均残高）速報によると、現金と、ゆうちょ銀行を除く国内銀行などの預金を合わせたＭ２は、前年同月比２・６％増の７７９兆１千億円で、伸び率は前月から０・２ポイント低下した。

　ゆうちょ銀などを加えたＭ３は２・０％増の１０７８兆９千億円。Ｍ３に投資信託や国債などを合わせた広義流動性は０・３％増の１４４３兆３千億円だった。

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「検討中です。それ以上のことは何も申し上げることはありません」と、日本郵便グループの郵政事業会社（JP日本郵便）広報室は、郵便バイクの電動化について、慎重に言葉を選んだ。

写真：電動バイクの例

集配用四輪車だけでなく郵便バイクについても、環境対応車両に順次更新するという方針を打ち出している同グループだが、なぜか二輪車に関しては歯切れが悪い。

朝日新聞は17日の紙面で、「同社が9万台保有する集配用バイクを順次、電動バイクに切り替える方針を固めた」と、伝えた。28日の日経新聞も、ほぼ追随する内容で電動化を報じた。

しかし、広報室はこの報道について「決定した事実はない。これ以上は申し上げません」と、一切の説明を控える。

朝日、日経両紙が伝えた郵便バイクの電動化とは、イタリア製電動バイクを調達し、試行運用を経て、来年度以降に本格導入をするというもの。現行の郵便バイクのように二輪ではなく三輪を採用。国内で使われているピザの配達より大型のバイクだという。同社が、この三輪電動バイクをフランス郵政公社「ラ・ポスト」と共同調達すると、伝える。

事業会社が将来的に、郵便バイクを電動化を環境改善とコスト削減の両面で役立てようとしていることは確かだ。

しかし、集配など郵便業務を行う郵政事業会社と郵便局内で窓口業務を行う郵便局会社が分社化されている現状では、事業会社が電動バイクの導入を決めたとしても、郵便局会社がそれに協力をするとは限らない。

「分社化してから、郵便局会社は駐車スペースすら事業会社に提供することをいやがるようになった」（事業会社社員談）

電動バイク導入の道筋を示すことは難しいのは、郵便グループの縦割り分社にも原因があるようだ。

《レスポンス 中島みなみ》


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　日立製作所と三菱重工業が、来年１月に行われるバンコクの鉄道建設事業の入札に共同で参加することが２９日、分かった。

　両社は、タイの共同入札をきっかけに、海外での鉄道事業統合も検討していく方針だ。日本勢の競争力が強まれば、「日本の鉄道輸出」にも弾みがつきそうだ。

　入札するのは、バンコク中心部と北部を結ぶ高架鉄道レッドライン（地上８駅、全長２６キロ・メートル）だ。２０１４年の開業を目指し、総事業費は約３５００億円。

　国際協力機構（ＪＩＣＡ）はタイ政府に鉄道建設に対する円借款を行っており、日立・三菱重工連合が受注する可能性も高いとみられる。両社は６月に海外鉄道事業で提携したが、共同入札は初めて。